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「引っ越しをしたら、新しい部屋に照明が付いていなかった！」
照明は当たり前に付いていると思いがちだからこそ、引っ越しの際にこのようなトラブルに遭遇してしまう人も少なくないようです。
また、これから引っ越しをする際に、今の部屋の照明は置いていっても良いのか、疑問に感じている人もいるかもしれませんね。
この記事ではこれから引っ越しをする人、すでに引っ越しをした人に向けて、賃貸物件の照明の取り扱いについて、お伝えします。
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賃貸物件の照明の取り扱い
冒頭のような「いざ入居したら、リビングに照明が付いていなかった！」という悲劇は、実はよくあるトラブルです。
入居時に照明がなかったという
— AMANDLA (@seizel) June 10, 2021
トイレやキッチン、玄関などには付いていることがほとんどですが、居間などの広い空間では、照明器具が付いていないことも多いです。
大家さんの本音は「コストを抑えたい」
一般的に、照明器具が付いていない理由は「入居者が部屋の好みに合わせて選べるように」と説明されることがあります。
最もな考え方に聞こえますが、大家さんの本音は少しでもコストを削減したいからに他なりません。
照明器具の有無で家賃が変わるわけではありませんので、大家さんが「少しでもコストを削れるところは削りたい」と考えるのも不思議ではありませんね。
室内の照明は入居者の負担
一般的に室内の照明は「消耗品」という扱いになります。
仮に入居先に照明器具が付いていなかったとしても、大家さんには設置をする義務はありません。「照明を付けて欲しい」と頼んでも、認められることはないでしょう。
ほとんどの場合、賃貸の契約書の中にも、照明などの消耗品の交換は入居者が行う旨の記載があるはずです。
こういったトラブルを未然に防ぐために、
- 内見時に必ずチェックする
- 内見を終えてしまっている場合は、仲介会社や管理会社に確認する
ようにしましょう。
参考記事：引越しのときにうっかりしがちな照明器具の話～照明器具がない賃貸も多い
「原状回復」の原則。設置した照明器具は撤去しなければいけない
賃貸の退去時は、入居したときの状態に戻さなければいけない、という「原状回復」の原則があります。
例えば「この後に入居する人のために照明は置いていこう」と考える人もいるかもしれませんが、これはNG。
次の入居者にとって、初めから付いている照明器具は「設備」となるため、仮に故障した際は、大家さんや管理会社側が交換しなくてはいけなくなります。
こういったトラブルやクレームを防ぐために、退去時には自分で付けた照明は撤去を求められることがほとんどです。
賃貸物件の照明の取り付け方・取り外し方
そもそも照明は素人が取り付けたり外したりできるものなのか？と不安に感じるかもしれません。
結論、入居者が照明器具を持ち込まないといけない物件では、間違いなく誰にでも簡単に取り付け・取り外しができるようになっているので、安心してください。
ほとんどの部屋に付いている「引掛シーリング」
一般的な賃貸物件のほとんどの天井には、上の画像のような引掛シーリングと呼ばれるコンセントのようなものが付いています。おそらく、いま住んでいる部屋の照明も同様なはずです。
このシーリングに照明器具の電源部を差し込んでひねるだけで、簡単に取り付け・取り外しできます。
また引掛シーリングは規格が統一されているので、基本的に家電量販店やECサイトなどで購入できる照明器具は設置できます。
ちなみに、以下のような、引掛シーリングに付けられるダクトレールも販売されていたりします。
参照：Amazon
ペンダントライトやスポットライトを利用する際に便利です。
引っ越し業者は取り付け・取り外し作業をしてくれる？
引っ越し作業の際に、照明の取り外し・取り付けを行ってくれる業者もあります。
ただし業者によって有料のオプションになることもありますので、できれば見積もりの際に確認しておきましょう。
以下、サカイ引っ越しセンター公式サイトからの引用です。
照明の取り付けなどもお願いできますか？
天井に引掛シーリングがあれば、電気工事なしで当社の作業員が取り付けを行います。
不安な人は業者に依頼することも検討してみてくださいね。
照明を運搬する方法
照明は安全に運搬するのが難しい家財の1つです。
おすすめは購入時の箱に梱包する方法です。箱が残っていない場合は、ダンボールをちょうど良い大きさに切り、梱包材も使って、丁寧に包みます。
また、引っ越し業者によっては、専用のケースを用意していることもあります。
運べない、不要なら処分も検討
運ぶのが面倒だったり、転居先に予め照明が付いている場合などは、引越し前に処分してしまうのも良いでしょう（もちろん、引っ越し直前に処分しないと、暗い中で生活することになります）。
- 自治体の粗大ごみに出す
- 家電量販店や公的な施設の「小型家電回収」に出す
- 不用品回収業者に依頼する
といった処分方法があります。
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